地震対策 – ページ 27 – 石西防災研究所

ハザードマップの検証をしていますか

　各自治体ではハザードマップを作成して自治体内の世帯に配布していますが、あなたは見たことがありますか。
　ハザードマップは特定の条件下での被災状況を図化したもので、自治体や地域の避難計画作成の基礎となる資料の一つです。
　これには地震や浸水害、土砂崩れの危険性が色分けで表示されていて、とりあえずの危険な場所がわかるようになっており、あなたが避難計画を作るときには必ずこれを見ているはずです。
　ハザードマップの検証では、自宅からの避難だけでは不十分です。勤務先や通学先、途中の経路、よく買い物や遊びに行くところ、そして自分が避難すべき避難所の災害対応状況といったものも確認しておかなければいけません。
　避難所は災害から身を守るために避難するところなので、避難すべき避難所がどのような災害に対応しているのかを正確に把握しておかなければ、避難した避難所で被災したと言うことになりまねません。
　想定される災害のハザードマップに、地域の災害伝承の情報を追加すると、より安全な避難を行うことができるようになりますので、分かる範囲で確認して追加しておきましょう。
　避難経路は状況や環境の変化によって常に見直しが必要ですし、地域としての防災マップ作りも必要となるでしょう。
　今住んでいる場所だけでなく、自分が行きそうな場所の経路と安全性を確認しておいて、いざというときに備えたいですね。

【活動報告】第３回高津小学校防災クラブを開催しました

　去る１１月４日、益田市立高津小学校様で防災クラブの第３回目を開催しました。
　今回は「止血法と搬送法その２」と「校内安全点検」、それに「ビニール袋工作」の３つから子ども達に選んでもらう形にしたのですが、見事に３つにわかれてしまい、結局代表者がじゃんけんして「止血法と搬送法その２」をやることになりました。
　前回は直接圧迫止血法と前屈搬送法をやりましたが、今回は間接圧迫止血法といすを使った搬送法、そして実際にけが人の手当から搬送までを演習してみてもらいました。
間接圧迫止血法は止血帯を使った止血方法ですが、実際に子ども達がするの危険なので講師の腕に止血帯を巻き付け、止血帯を締める前と締めた後の手の温度を確認してもらい、締めた後手が冷えていくことを確認してもらって血流が止まっていることを知ってもらいました。

階段での搬送では、担架を水平に保つことはかなり難しい。二人では水平に保てないことを実際にやってみて理解してもらう。実際には運ぶ人の他に担架の状態を確認する人や進路を確認する人など、それなりに人手が必要。

　また、担架の搬送法ということで、階段での搬送を実際に担架を使ってやってみてもらい、二人では階段で水平が維持できなくなること、そして運び手の数が多いほど危険が少なくなることを実際に体験してもらいました。その後いすによる搬送をやってみて、担架での搬送がどれくらいやりやすいのかということを体験していました。
　最後は担当の先生をけが人役に見立てて圧迫止血から担架搬送までを実際にやってみてもらいました。

練習でやってみるのと、実際に倒れている人にやってみる演習ではかなり感じが違っていた様子。特に大人をどうやって運ぶのかについては一度しっかり考えてもらった方がいいかもしれない。

　先生の腕と足を怪我しているという想定で、実際に怪我している部分を圧迫止血し、血が止まったら包帯を巻いて固定してもらったのですが、なかなか思ったようにできずに苦戦していました。
　搬送では、床から担架へ先生を移動させるのにいろいろと試行錯誤していましたが、なんとか無事に載せて搬送することができました。
　実際にやってみると、なかなか思ったようにはできないということと、声をかけあわないと危険だということを理解してもらえたと思います。
　子ども達はノリノリでやってくれているのですが、そのノリを生かせないことにもどかしさを感じ、講師としてはまだまだ未熟だなと反省しきりでした。
　ともあれ、今回防災クラブでつきあってくださった先生と子ども達に感謝します。

７２時間の意味

　エーゲ海で大きな地震が起きました。マスコミでは地震発生から７２時間を過ぎると建物などに閉じ込められた要救助者の生存が殆ど絶望のような報道もされていますが、なぜ７２時間なのか考えたことがありますか。
　今日はこの７２時間という時間について考えてみたいと思います。

　７２時間以内にできるかぎりの救助をしなければ生存者が極端に減ってしまうと言われています。これは阪神淡路大震災で倒壊した建物などから救助できた生存者の割合が、初日は７４．９％だったのが２日目には２４．２％、３日目、すなわち７２時間後には５．４％となり、７２時間を過ぎるとかなり下がってしまうことが示されたためです。（出典：「阪神・淡路大震災の経験に学ぶ」　国土交通省近畿地方整備局作成）
　もっとも検死報告書では死者の殆どは圧迫死による即死状態ともあるためこの数値をそのまま鵜呑みにすることもよくないようですが、被災後早ければ早いほど助かる人が増えるのは事実です。（出典：阪神・淡路大震災教訓情報資料集【０２】人的被害　内閣府作成）
　また、水は３日飲めないと脱水症状を起こして死に至るからだという話もあります。これも７２時間以内の救助が言われている原因でしょうが、通俗的に言われているものなので何か確証があるようなものでもなさそうです。
　最終的に生存できるかどうかは本人の体力や閉じ込められた環境、天候などにかなり左右されるので、７２時間を超えたから生存者がいないというわけでもありません。

　ただ、救命率を表す７２時間という表現は要救助者がいる人にとっては一つの目安になる数値です。さまざまな要因でこの時間内に救助が間に合わない場合には、あきらめがつくという効果もあります。
　マスコミは大規模震災が起きたときに批判的に使われることもありますが、これも数値があることで起きる一つの現象ではあります。
　ちなみに、この数値は人命救助以外に備蓄品の目安や自助でなんとかすべき時間の目安にもなっているので、いろいろな意味で災害対策とは切り離せない数字なのだと思います。

　消防の緊急消防援助隊や警察の広域緊急援助隊、自衛隊などの救助のプロ達は生存者がいると思われる場所で重点的に救助活動をします。
　つまり、生存者がいないと判断されてしまえば、そこに救助隊が来るのは７２時間よりもずっと後になってしまいますから、閉じ込められたときに備えてホイッスルを準備しておくことをお勧めします。
　また、一番良いのはそもそも倒壊に巻き込まれたり閉じ込められたりしなくてもすむような環境を整えておくことです。おうちや周囲の地震対策をしっかりとやっておいてくださいね。

災害時には最初の行動を一つの流れに決めておく

　学校や施設での防災計画ではさまざまな災害に対して対応する行動を決めています。
　特に火災と地震に対する計画は、殆どの施設や学校でしっかりと定めているのでは無いかと思います。
　ただ、拝見する学校や施設の防災計画の中の火災と地震の行動計画でちょっと気になる部分があり、なんとなくすっきりしないので、今回は少しそれに触れてみたいと思います。

　火災や地震が発生したときにどのような行動を取るのかというと、まずは安全確保となります。
　では、その次はというと、多くの場合にはなぜか「指示に従って避難を行うこと」とされています。
　それまでは「安全を確保しながら指示を待つ」という時間の浪費が行われてしまい、場合によっては避難できなくなる恐れが発生します。これは「不用意な混乱を防ぐ」ことが目的とされているようですが、安全な場所への移動は行動開始の時間が早ければ早いほど安全に避難完了ができるものです。
　責任者の指示により確実に避難できることの条件として、全体に確実な連絡が行き届き一糸乱れぬ行動がとれることが必要ですが、果たして作られている避難計画書でそのような理想が実現できているでしょうか。
　火災や地震の時に使う避難計画書を作ったことがある方ならイメージができるかもしれませんが、火災や地震の発生時には、責任者は短時間の間に非常にたくさんの判断をし、指示を下さなければいけない計画になっていることが非常に多いです。これは可能な限り状況を制御しようとして起きるもので、例えば軍艦などで行われるダメージコントロールなどの考え方がベースになっています。
　しっかりと訓練されている人達ならばそれでいいのですが、多くの場合には訓練はせいぜい年に一度、多い人でも数回程度では、どんな人であれ複雑な行動を取ることはまず無理だと考えなければなりません。
　ではどうすればいいか。
　答えは簡単で「発生条件に対する行動を単純化すること」です。
　例えば、学校の場合で考えてみると、地震が来て治まったら「とりあえず校庭へ全員避難させる」ことにします。この場合、震度の大小は関係なくそう行動することを決めておくのです。そうすると、何も指示がなくても校庭への避難までは自動化されますから、その間に情報を収集し、次の手順を考える時間が作れます。
　情報を集めた結果、もしもすぐに津波が来るのであれば校庭から高台や校舎の屋上に避難するようにすればいいのです。また、津波発生から到達までの時間が短いと考えられている地域であれば、避難先を高台や屋上にしておいてもいいでしょう。
　火災ではどうでしょうか。
　火災の場合にはどこで起きているのかが問題になります。火災警報器は管制板を見ればどこで火災を検知したかはわかりますから、火災発生箇所だけを放送するようにします。それが事実であるか誤報であるかは後で確認すればいいことなので、まずは避難する。その際に火災発生場所が分かっていればそこを避けて避難経路を選べばいいのです。
　優先すべきは「各自の身の安全の確保」であって「無駄な行動をしないこと」ではありません。
　誰でも安全を確保できるようにするためには、とにかく行動を単純化すること。そうすればとりあえずは何も考えずに行動をすることができます。
　「○○の場合には」というような選択肢は、各自の安全が確保されてから責任者が考えればいいことです。最初の行動が自動化されていれば、その間に責任者は次の安全確保のための行動を決める時間が作れますから最終的により確実な安全が確保されます。
　災害時における安全のための行動は大げさすぎるくらいでちょうどいいと思っています。
　各自の最初の行動が一つに決められている防災計画は、誰もが理解しやすいのではないかと思います。少なくとも、被災時に読み直さないと理解できない難しい防災計画よりもずっと現実的なのではないかと思うのですが、あなたはどう思いますか。

エアコンの室外機にご注意を

台風だけで無く、地震や水害などでも被害に遭いやすいエアコンの室外機。写真のような状態だとどちらのエアコンも使う前に点検が絶対に必要となる。（写真はそなエリア東京の展示物）

　災害の後で家の片付けをするとき、もしもエアコンの室外機がそれまで置かれていた場所から動いていた場合には不用意に触れないようにしてください。
　エアコンの室外機には冷却用のガスが収められていて、これを屋内のエアコン本体に送ることで冷却効果が出ているのですが、定位置から動いている場合には本体と室外機を繋ぐパイプが破損している可能性があり、もし動かすと破損箇所から冷却ガスが噴き出して思わぬ事故が起きることがあるからです。
　まずは電気屋さんに点検をしてもらって、エアコンの状態に問題がないかどうか確認してください。
　問題が無ければ電気屋さんが室外機を定位置に収めてくれると思いますので、その後にエアコンを使うようにしてください。
　なお、エアコンの点検は建物が通電していないとできません。点検が終わるまでは、エアコンと室外機は「動かさない」「触らない」を忘れないようにしてください。

参考
「災害時の困りごとと対処法」（（株）ダイキンのウェブサイトへ移動します）

地震と噴火の発生確率

わかりにくいが、島根県内で観測対象となっている活火山の三瓶山。
普段は観測されておらず、何らかの異常が確認された時点で観測が開始される。

　さまざまな災害が起きるかどうかを表すものに「発生する確率」というものです。
　南海トラフ地震や首都直下地震、富士山など火山の噴火の予測でよく週刊誌などに出てくるのですが、この数値は一般的に私たちが考えるような数値ではないことに注意が必要です。
　例えば、２０１６年に発生した熊本地震。これを起こしたのは布田川断層の布田川区間だと言われていますが、国の地震調査研究推進本部地震調査委員会の出していた主要活断層等で発生する地震の長期評価では、今後30年以内に起きる確率は０～０．９％とされていたそうです。
　最大で０．９％と聞いてあなたはどう感じましたか。起こる確率は高いと感じましたか、それとも低いと感じましたか。
　おそらくこの数値を聞いた人は、あまり心配しなくてもいいと感じたのではないでしょうか。ただ、主要活断層等の長期評価では、０．１％を超えると「やや高い」となるそうなので、実際には起きるかもしれないという数値を表していたことになります。なんとなくすっきりしない気はするのですが、そんなものと割り切るしかありません。
　ちなみに宮城県沖地震は今後３０年以内に発生する確率は９９％、東海地震は８７％（参考値）となっており、こちらの数字はよく週刊誌やスポーツ新聞等で騒がれているものです。
　何が言いたいのかというと、地震にしても火山にしても、その災害が起きる可能性が０％なのかそうでないのかを確認しておくということ。０．１％でも発生確率がやや高いとされているわけですから、０％でないならば、基本的にはいつ起きてもおかしくないということを教えていると思えばよさそうです。
　「いつ」というのは、現在の技術では確実なことはわかりません。火山の場合には、低周波地震や山体の膨張などで数日前には予測ができるとも聞きますが、専門の研究家も少なく、観測態勢が脆弱ですので有名な山以外では観測がされていないのが実情ですから、こちらも突然来ると考えておいた方が精神衛生上は良さそうです。
　地震が起きたらどれくらいの揺れが来そうなのか、身近に火山がある場合、噴火するとどれくらいの影響が出るのかを知ることは、災害対策を考える上で非常に大切なことだと思います。
　大切なのは平時の準備です。もしかしたら３０年経っても何も起きないかもしれませんが、ひょっとすると次の瞬間に災害が発生しているかもしれません。
　起こりうる災害を考えて、しっかりとした備えをしておきたいものですね。

子どもに伝えておく災害時の対応

　親や大人がいないときに地震にあったらどうするかについて、こどもと話したことはありますか。
　こどもには「ここで遊ぶときはここへ避難してね」といった感じで伝えているのでは無いかと思いますが、安全になるまでそこにいて欲しいと思っていても、こどもは親を探しに危険を押して移動します。
　ですから子どもには「お父さんやお母さん、おじいちゃんおばあちゃん、家族みんながそれぞれ避難するから、あなたも避難して安全だとわかるまではそこにいてください」と、家族もきちんと避難すると言うことを伝えておいてください。
　できれば、安全が確保されてから家族が集合すべき場所を具体的に決めておくとより安心です。集合すべき場所は、津波などの影響がありそうなら影響を受けない高台や避難所の場所を、そうでないなら自宅などを目印にしておくといいでしょう。
　そして安全とはどういう状態なのかについてもきちんと教えておく必要があります。抽象的ないい方だと、子どもはうまくイメージできないことが多いですから、例えば「波が完全にこないとわかるまで移動しない」とか「ラジオやテレビで安全だとわかるまで移動しない」など、わかりやすくイメージしやすい言葉で伝えておきましょう。
　親が子どもを心配するように、子どもも親を心配します。だから、こどもに「あなたが避難してくれていると思うから自分は避難できる」ということをしっかりと伝えてください。
　逃げないといけないときには、何をしていても逃げること。みんなちゃんと避難するから、あなたも避難すること。あなたが避難してくれると思えないと、自分が心配であなたを探しに行くことになり、災害に巻き込まれてしまうかもしれないことを伝えてください。
　一人一人がそれぞれに自分の命に責任を持ち、自分の命を守るための行動をしっかりととること。いざというときだけでなく、日頃からしっかりと話をしておかないと、思いはうまく伝わりません。
　迷ったときにはより安全な方を選ぶこと。大人がなんと言おうと、自分の命を守るための行動を取れるようにしておきましょう。
　東日本大震災で多くの児童が犠牲になった大川小学校では、子ども達の裏山への避難判断を教師が邪魔したうえに避難させなかったという話もあります。命を守るための判断は、子どもだけで無く大人もしっかりと身につけておく必要があります。
　過剰なくらいの安全確保でちょうどいいのです。「子どもだから大人が１００％守る」というのは大人の思い上がりでしかありません。自分の命を自分で守る判断をさせることは非常に大切なことですから、折を見てしっかりと判断能力を育てるようにしましょう。

「災害時に便利なアプリとＷＥＢサイト」を紹介するリーフレットのご紹介

リーフレットで紹介されているアプリの一つ「Ｓａｆeｔｙ　ｔｉｐｓ」の日本語版の画面。
天気や避難所案内だけで無く、災害とは何かを学べる「事前学習」や
簡単なコミュニケーションができるコミュニケーションボードもついていて便利。

　他の国から来て地域に住んでいる人が、地域活動に参加されることも増えてきました。日本に住む以上さまざまな災害と無縁ではいられないのですが、顔見知りになったとはいっても、お互いの意思疎通というのは、以前ご紹介した「ｖｏｉｃｅｔＴｒａ」などの翻訳ソフトを使っても、なかなか難しいところもあります
　とはいえ、災害時などの緊急事態には、どのような情報をどこで見たらいいのかくらいはきちんと伝えておきたいですよね。
　このたび内閣府防災が災害時に情報を集めることのできるスマートフォンアプリとＷＥＢサイトを紹介するリーフレットを作成しました。
　内容は、本当にアプリとＷＥＢサイトの紹介なのですが、その国の方が使っている言語があれば、このリーフレットを渡して説明していくと理解がしやすくなるのではないかと思います。
　また、災害に対する備えが勉強できたり、コミュニケーションボードが搭載されているアプリもあって、いざというときに途方に暮れなくてもすむかなと思えるくらいのないようにはなっています。
　どこの人であれ、災害なんかで死んでいい人はいません。情報がうまく伝わらなくて逃げ遅れてしまったと言うことが起きないように、地元の集まりのときなどに、こういったリーフレットを配って、地域の安全につなげていただければと考えます。

「災害時に便利なアプリとＷＥＢサイト（多言語）」(内閣府防災情報のページに移動します）

災害時の危険ってどんなこと？

　防災関係でよく言われる言葉に「災害が発生しそうなときに危険だと思ったらすぐに避難してください」というのがあります。
　命を失いかねない状況になることだと考えると、「避難＝命を守る」ということになりますので、命の守り方をしっかりと理解していないといけません。
　では、災害で起きる命を失いかねない状況を考えてみましょう。
　まずは大雨。大雨になると水路や地面が水を裁ききれなくなって越水や水没、土石流、地すべり、土砂崩れなどの土砂災害が発生し、それに巻き込まれることによって命の危険が生じます。
　対策はというと、海抜高度の低いところや川の周囲、又は川の跡、土砂災害の起きそうな場所には住まないことが一番です。とはいえ、実際のところはそこまで考えて住んでないと思いますから、危険なときにだけそれらの危険のない、海抜高度が高くて土砂災害の起きない場所に逃げておけば危険を避けて命を守ることができます。
　台風も同様で、これに風対策が追加になります。家の周りのものが飛ばないように、他からものが飛んできても被害が出ないように、例えば植木鉢やバケツなどは屋内にしまっておく、屋根の修理は早めにしておく、窓には飛散防止フィルムを貼っておくなどの準備をした上で、水の被害が起きそうなら、やはり水に対して安全な場所に逃げておくことで命を守ることができます。
　風が強いと停電になることが多いので、ランタンや懐中電灯といった照明具やカセットガスといった調理器具の準備も必要になるかもしれません。
　最後は地震。いきなり来るとは言え、大きな揺れだけでは心臓の悪い方以外で危険を感じる方はいないと思います。
　問題になるのは揺れによって発生するさまざまな被害です。例えば、家屋の倒壊、土砂災害、高いビルだと長周期振動も問題になりそうです。
　対策としたら、家屋の耐震調査をし、必要があれば耐震補強すること。家具が人のいる場所に倒れないようにしておくこと、なによりも危険な場所には住まないことです。

　「三十六計逃げるに如かず」という言葉もありますが、危なければ危なくないところへ逃げれば良いだけで、その情報の一つとして自治体のハザードマップが存在します。
　ハザードマップを過信してはいけませんが、一つの目安になるものであることは間違いありません。
　自治体が配っているハザードマップにしっかりと目を通して、避難所以外でも危険がなさそうな場所も探しておいてください。

　また、ものの特性を理解しておくこと。例えば、水は高いところから低いところへ必ず流れていきますので、水の通り道を避けて高いところへ移動すれば安全は確保できます。粘土質な土地なら、土石流や地すべりが起きやすいかもしれませんので、早めに逃げておく方がいいかなという予測ができます。

　災害なんかで死なないために、自分の身を守るための行動基準を作ることはとても大切なことです。いろいろなことを検討しながら安全に逃げられるやり方を見つけてくださいね。

子どもの通っている場所の避難計画を知っていますか

　地震やら大雨やら、毎年さまざまな災害が続いているわけですが、あなたの子どもさんが通っている学校や保育園、習い事教室と言った場所や施設の避難計画はご存じですか。
　それぞれが、発災時には子ども達の命を守るための対応を取ってくれると思いますが、そういう場所や施設は、最終的には保護者に引き渡すことが前提の計画となっていると思います。
　では、保護者はどんな状態の時にどこへ迎えに行けばこどもと無事に合流することができるのでしょうか。
　避難計画で発災後に子どものいた場所や施設に迎えに行くという計画の場合には、その場所や施設があらゆる災害から安全であるという前提がないといけません。
　まずはその場所や施設にいる人たちの安全を確保することが優先されますから、場合によっては他の場所に避難することもあり得ると思います。
　その時の避難先がどこか知っていますか。
　多くの施設はそういうときの避難先を決めていて保護者にその情報を開示していると思いますが、保護者の側はさまざまな通知に紛れて覚えていないのではないでしょうか。また、習い事などの場合には、どこへ逃げるのかについて保護者が教えてもらっていない場合もあると思います。
　そして、その場所や施設がどのような設備や資材を持っていて子ども達がどこまでなら安全に過ごすことができるのかについてもきちんと確認していますか。
　避難訓練は人の集まる施設では必ず義務づけられていますが、保護者はいつ訓練をやっているのか知っていますか。そして、その風景を見学をしたことがありますか。
　保護者が自分の安全を確保するためには、子どもの安全が確保されていることに自信が持てることが大切です。
　子どもの通っているさまざまな場所や施設の避難計画について、一度確認してみてくださいね。